川崎重工業車両カンパニー

提供: Yourpedia
移動: 案内検索

川崎重工業車両カンパニー(かわさきじゅうこうぎょうしゃりょうカンパニー、は、川崎重工業鉄道車両製造部門である。1906年に創業以来、9万両以上の鉄道車両を製造している。生産拠点は主力工場である神戸市兵庫区の兵庫工場の他、北米にも工場を有している。

兵庫工場

概要[編集]

  • 敷地面積 223,000m²
  • 建屋面積 131,500m²
  • 月間標準生産能力 客電車80両・機関車8両

川崎造船所時代の1906年に鉄道車両の生産を開始。客車の他に蒸気機関車の製造も早くから手掛け、大型蒸気機関車の国産化では、のち自社と合併した汽車製造と並んで日本の民間メーカーの中でも先駆的役割を果たす技術力を発揮した。

大正末期から昭和初期、電車のボディを、木造から安全性の高い鋼鉄製に切り替えるトレンドが起きた時代には、阪神急行電鉄510として内装まで鋼鉄製とした全鋼製車両を日本で初めて製造、その後「川造形」と呼ばれる独特な形態の私鉄向け全鋼製電車を製造、各社に供給している。

1928年に鉄道車両部門を川崎車輛として分社化、国鉄や私鉄、地下鉄向けに各種の鉄道車両を生産してきたが、1969年に再び川崎重工業本体に合併された。

新幹線車両特急形電車公営事業者向け車両などに強みがあり、普通鋼製に限らずステンレス鋼製、アルミ合金製など、あらゆる材質の鉄道車両の製造が可能である。

特にアルミ合金製車両では、西ドイツ(当時)のWMD社との技術提携によって製作され本格的な都市間高速電車向けアルミ車では日本初の事例となった山陽電気鉄道2000系3両(2012-2505-2013:1962年)を皮切りに、1960年代中盤以降各社へ積極的な売り込みを図っており、大型型押し材の自動溶接工程の確立(1981年)など、新技術開発にも精力的である。

JR向けには、「2シート貼り合わせ工法」と呼ばれる従来工法に見られる骨組みを用いない工法(JR東日本の209系車両向けに開発された)によって製作したステンレス車を、通勤・近郊用途に供給している。

この他、台車ホームドアリニアメトロ用のリアクションプレートを製造している。

ニューヨーク市都市交通局をはじめとする日本国外向けの車両も積極的に受注している。

完成車両の輸送方法[編集]

車両を製造している兵庫工場の周辺には和田岬線と兵庫運河がある。完成した車両は以下の方法で運搬される。

沿革[編集]

製品[編集]

歴史と先進技術[編集]

鉄道車両の製造を中心としているが、前身である川崎造船所から分社して川崎車輛となった、1927年昭和2年)から1937年(昭和12年)にかけての時期には不況下での多角経営により、橋梁・鉄骨製作なども実施し、川崎造船所時代には永代橋清洲橋勝鬨橋(跳開橋部)と東京市の震災復興事業を象徴する隅田川の3橋梁の橋桁製作を請け負っていた。さらに1928年(昭和3年)5月18日の川崎車輛分社を挟んだ時期には日本の橋梁史に残る大作、澱川橋梁の橋桁本体を製作しており、橋梁・鉄骨製作事業からの撤退までに技術的にも規模的にも野心的な大作を数多く担当した[3]

また、元々造船業を母体としていたことから鋼材使用について積極的で、日本初の全鋼製電車である阪神急行電鉄510号を川崎造船所時代の1925年大正14年)に製作、以後は趣味者の間で「川造形」(川崎造船所形)と呼称される独特の形状の鋼製車両を私鉄各社に供給した。さらに1930年(昭和5年)に製作した湘南電気鉄道デ1形で車体台枠の前後端を貫く主桁としての重い中梁を簡素・軽量化、側梁と横梁による梯子状構造物全体で荷重を合理的に分担負担させるという、当時としては極めて先進的な軽量構造を試みる[4]など、1920年代から1940年代にかけての日本において、鉄道車両用構体設計技術でトップに位置する高度な技術力を保持していた。

戦後は連合軍によって研究開発を禁止された航空技術を川崎航空機経由で受け入れ、1952年(昭和27年)には山陽電気鉄道250形第2次車でビニール系素材の積極採用に取り組み、1962年(昭和37年)にはドイツのWMD社と提携、そのライセンスの下で山陽電気鉄道2000系2000形2012・2013、2500形2505の3両1編成をアルミニウム合金の押し出し材を組み立てた車体で納品[5]、以後、独自に三元合金による大型形材を溶接組み立てしたアルミ合金製軽量車体製作の道を切り開くなど、戦前と変わらず先端技術開発に邁進し続けた。

この間、1972年(昭和47年)には鉄道車両製作の名門、汽車製造を吸収合併しており、同社の保持していた高度かつ先進的な台車設計技術を手中に収めている。
詳細は 汽車製造#KS形台車 を参照

1980年代以降は日本国外向けの車両も積極的に受注しており、特にニューヨーク市都市交通局への納入は多く、近く同局への納入車両数では最大の企業になった(要出典)。そのため、アメリカにも現地法人を立ち上げており、バイアメリカン条項の制約もあって1986年(昭和61年)にはニューヨーク州にヨンカース工場を開設、さらに1974年(昭和49年)に二輪車工場として開設されていたネブラスカ州のリンカーン工場でも車両製作を開始し、アメリカ向けの車両などは両工場で製造されている。

台車[編集]

各工場で生産している台車の形式名は、JR向けについては動力車用は「DT」、付随車用では「TR」と国鉄時代からの制式台車の慣例に従っているが、私鉄・第三セクター・地下鉄・海外向けでは「KW」と表記される。

私鉄向け台車形式は戦前の川崎造船所時代から戦後までごく一部の例外を除き、長らく会社としての固有形式名を付与していなかった[6]

しかし第二次世界大戦後は、国鉄の鉄道技術研究所が主導して結成された高速台車振動研究会での研究成果を反映して独自開発され、車両設計を指揮していた岡村馨技師長(当時)の姓と社名それぞれのイニシアルを採って形式を「OK」(岡村 - 川崎)とした一連の軸梁式台車(OK形台車)以降、独自設計の台車については社としての固有形式名が与えられるようになった。
詳細は 川崎車輌OK形台車#概説 を参照

この時点では軸梁式台車以外については従来通り会社としての形式が与えられていなかったが、1961年(昭和36年)の大分交通別大線1000形電車用川崎611以降、OK形以外のペデスタル式台車について社名の「川崎」と設計年度の西暦下2桁+同年度の通算設計順の3桁の数字を組み合わせた型番が採用され、さらに1967年(昭和42年)設計の山陽電気鉄道3000系電車用KW1以降、現行のKW型番の使用が開始された[7]

また、例外としてエコノミカル台車をはじめとする旧汽車製造大阪製作所の設計チームによる設計を踏襲した台車については、同社社名に由来する「KS」型番がそのまま引き継がれ[8]、新規設計では1976年(昭和51年)の京阪1000系向けKS-77Aまでこの型番の採用が続いた。

なお、京浜急行電鉄向けでは初代1000形の後期以降、東急車輛製造との間で設計を統一し「TH」という型番が付けられているが、川重社内ではこれもKW型番で呼んでいる[9]。形式称号台車形式の末端に「K」が付いていることが多い。

銘板とシンボルマーク[編集]

製造メーカの車内表示は、以前は「神戸(改行)川崎重工」→「(リバーマーク)川崎重工」であったが、オートバイと同じ「(Kマーク)Kawasaki」(本来はモーターサイクル&エンジンカンパニーが担当する『二輪車』及び『ジェットスキー』専用のマークである)に変更されているものもある[10]川崎重工業#概要 も参照

国鉄、JRへの納車例[編集]

JR九州とはN700系8000番代まで、JR四国とは5000系(5000形・5200形)まで取引がなかった。

東海旅客鉄道(JR東海)の在来線車両は1996年(平成8年)製造の383系量産車、新幹線車両は2009年(平成21年)8月26日落成のN700系Z36編成(現X36編成)を最後として製造がなくなっている。

EF66形100番台は一部を除き坂出工場で製造、EF64形1000番台は鋼体を宇都宮工場で製造した。

大手私鉄向け実績[編集]

準大手・中小私鉄・第三セクター[編集]

公営企業向け実績[編集]

モノレール・新交通システム[編集]

国外輸出実績[編集]

高速鉄道車両
アジア
北米、中南米

研究開発中[編集]

鉄道関連製品[編集]

  • ホームドア
  • リアクションプレート
  • 新幹線車両用連続換気装置
  • 新交通システム用自動検査装置
  • 鉄道車両用大型環境試験設備
  • 鉄道車両用構体荷重試験装置

参考文献[編集]

  • 日本機械学会編 『鉄道車両のダイナミクス 最新の台車テクノロジー』、電気車研究会、1994年
  • 川崎重工業株式会社 車両事業本部 編 『蒸気機関車から超高速車両まで 写真で見る兵庫工場90年の鉄道車両製造史』、交友社(翻刻)、1996年

脚注[編集]

  1. JR西日本の新幹線の車両基地(博多総合車両所)は福岡県にあるため。
  2. 台湾新幹線増備車が船積みされる|鉄道ニュース|2013年1月19日掲載|鉄道ファン・railf.jp
  3. 『蒸気機関車から超高速車両まで』 pp.6-7
  4. もっともこの野心的な設計は1930年当時、鉄道省で当該設計の監督・許認可を担当していた技官の無知と無理解により、第二次世界大戦前には発展の道が閉ざされた。戦後の1940年代後半以降、この設計手法は張殻構造の一般化まで日本の鉄道車両に広く普及したが、その一番手となったのは皮肉なことに鉄道省の後身の一つである日本国有鉄道向けに設計された80系電車湘南電車)であった。
  5. 250形の事例を含め、川崎車輛→川崎重工業と近隣を走る山陽電気鉄道の関係は深く、同社車両をテストベッドとして実用化に漕ぎ着けた新技術・新設計・新工作法は膨大な数に上る。山陽電気鉄道#沿革 も参照
  6. このため、納入先各社で独自の形式を付与した。
  7. ただし、「川崎xxx」型番は1979年より製造が開始されたインドネシア向けの川崎762まで、10年以上に渡ってKW型番と併用されている。1977年(昭和52年)までは後述の汽車製造会社系でKS型番を付与された台車の製作が継続されており、更に同じ1977年には製造打ち切り後8年を経た古い台車の保守用スペア台車枠の製作という特別な事情ではあったが、京浜急行電鉄向けにOK-18Mが4両分追加製作されているため、最大で4つの型番体系が同時併用されたことになる。
  8. このため、合併の時期を挟んで製作された車両、例えば京阪3000系電車 (初代)が装着したKS-132は、サフィックスこそ異なるものの同一型番で汽車製造製と川崎重工業製が混在している。
  9. 初代1000形の台車だった「TH-1000」は川重では「KW11」という。京急1000形電車 (初代)#台車 も参照
  10. 車外にある銘板では、基本的に従来通りの「リバーマーク+川崎重工」が使用されているが、JR貨物DF200形ディーゼル機関車は二輪車及びジェットスキー用ロゴと「TOSHIBA」ロゴの併記となっている。
  11. 50000形VSE・60000形MSEは全車日本車輌製造で落成。4000形(2代目)は東急車輛製造(一部編成はJR東日本新津車両製作所)で落成。
  12. 一部、近畿車輛によるOEM生産がある。

外部リンク[編集]